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機能訓練指導員はどんな職業?仕事内容や役割を解説!


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日本では加速度的に少子高齢化が進行し、要介護人口に対する介護職の不足が深刻な問題となっています。

介護施設が不足することも予測され、政府の方針として地域で介護を担う地域包括ケアシステムや、身体機能を維持して介護が不要な高齢者が増えるようにする方策が重視されています。

その中で大事な役割を担うのが機能訓練指導員。

高齢者の身体機能などの維持に貢献する職業ですが、その仕事内容については広く知られていません。

機能訓練指導員の資格要件や仕事内容、加算などについて知りたい方は、この記事を参考にして下さい。

リハビリ

機能訓練指導員とは?

機能訓練指導員はどのように定義され、役割はなんでしょうか。それぞれ解説します。

機能訓練指導員の定義

機能訓練指導員という国家資格はありません。

介護保険法の中で定められた役割で、事業所のご利用者や入所者が、日常生活を円滑に送るのに必要な機能を維持し、改善するための訓練を行う職員のことです。

介護保険指定事業所においては、通所介護・介護老人福祉施設・短期入所療養介護・特定施設入居者生活介護の福祉系サービスの入所・通所事業所に、人員基準で配置が義務付けられている職種です。

詳しくは後述しますが、看護師、理学療法士など指定された資格を持っている職員が機能訓練指導員として活動することができます。

仕事内容も定まったものではなく、資格ごとに得意な分野の訓練をしていきます。

機能訓練指導員の役割

機能訓練指導員の役割は、心身の機能の維持や改善のための訓練を計画・実行し、そして、適宜評価しながら修正して進めていくことです。

心身の機能と言っても、機能訓練指導員が主に対象とするのは「日常生活を送るための力」。

日々の生活を円滑に送れることによって、入居者やご利用者が自尊心を持って豊かに暮らせるように支援していくのです。

また、機能訓練指導員はただ訓練を実施するのではなく、客観的で適切な訓練にするための取り組みをします。

事前にご家族への聞き取りやご利用者の身体機能の評価を行い、機能訓練計画表を作成した上で、3ヵ月ごとに見直し作業を行います。

機能訓練指導員による加算に関して

機能訓練指導員による加算には、通所介護・地域密着型通所介護(認知症対応型通所介護は除く)の2つのサービスに、「個別機能訓練加算(Ⅰ)」、「個別機能訓練加算(Ⅱ)」があります。

「個別機能訓練加算(Ⅰ)」

  • 単位数 46単位/日
  • 実施の目的 身体機能の維持と向上

「個別機能訓練加算(Ⅰ)」は身体機能の改善が中心になっており、自立歩行ができる、座位が維持できるなど、日常の行為の改善が目的になります。

「個別機能訓練加算(Ⅱ)」

  • 単位数 56単位/日
  • 実施の目的 心身機能の維持向上や生活全般の活動、社会生活への参加など生活機能向上

「個別機能訓練加算(Ⅱ)」は、「個別機能訓練加算(Ⅰ)」と比較して精神面や社会への参加なども含めた、より複合的な活動を目的とします。

機能訓練指導員の資格要件

機能訓練指導員自体は資格ではないため、資格要件を満たす職員が機能訓練指導員として活動することができます。機能訓練指導員の資格要件は以下のとおりです。

  • 理学療法士
  • 作業療法士
  • 言語聴覚士
  • 看護師(准看護師)
  • 柔道整復師
  • あん摩マッサージ指圧師
  • 6ヵ月以上の実務経験がある鍼灸師(2018年度介護報酬改定から)

上記の資格を持った職員が、機能訓練指導員としてそれぞれの専門性を生かして、ご利用者や入居者が日常生活を円滑に送るための機能を維持できるように訓練していきます。

機能訓練指導員の仕事内容

機能訓練指導員の具体的な業務は、機能訓練の計画から実施、評価まで多岐にわたります。実際にどのような業務を行うか解説します。

機能訓練計画の立案

機能訓練を行うにあたっては、具体的な計画を立ててから実行していきます。

「個別機能訓練加算」においても、機能訓練計画は大切になってきますので丁寧に作成していきたいところです。

実際の作成にあたっては、本人の身体機能の評価から始まり、会話を通して意向を確認した上で目標を定めていきます。

機能訓練の実施

それぞれの専門性を生かして機能訓練を実施します。

デイサービスや特別養護老人ホームなど、事業所の種類によっても必要な機能訓練は変わってきますから、その時々のご利用者の状態をつぶさに観察しながら、無理なく訓練を実施することが大切です。

機能訓練の評価・修正

機能訓練を機能訓練計画表に基づいて実施した後は、定期的に効果などを評価し計画が適切かどうかを判断します。

機能訓練計画表は基本的には3ヵ月ごとに見直し、その時点で必要な内容を盛り込んでいくのです。

資格要件ごとの仕事

加算を算定しない場合においても、機能訓練は運営基準において実施しなければならない業務で、その多くは集団での体操や機能訓練の一環として行われるレクレーションという、画一的な機能訓練を実施する事業所が多くを占めているのが現状です。

しかし、最近では理学療法士等を配置し、ADL向上の機能訓練に特化したリハビリ型デイサービスなど、加算を算定しつつ特色を強く打ち出す事業所も増えてきています。

介護保険制度改正のたびに、「質の向上」という点が評価される仕組みへと改正され、「口腔機能向上加算」や「栄養スクリーニング加算」、「個別機能訓練加算」など、アセスメントに基づき、より個別性の高い機能訓練が求められるようになってきております。

他の事業所と差別化を図る意味でも、どのような取り組みを推進していくかが重要となってきています。

人材リソースをどう活用するか、事業所の人材が保有している資格によって専門性を発揮させることが差別化に必要な取り組みとなってきます。

また、それぞれの専門職が自身のスキルを活かし、やりがいをもって取り組むことは人材の定着へもつながり良い循環を生み出すことが期待できます。

同じ機能訓練指導員といっても、資格要件ごとに専門性が異なるため、実施できる機能訓練の内容にも違いがあります。

それぞれが専門性を発揮し、どのような訓練を行えるのか、いくつか例を紹介します。

理学療法士

専門的なリハビリテーションの知識を生かして、歩く・立つなどの基本的動作を改善することや、症状の改善を促すための運動などを行います。

言語聴覚士

言語障害などの機能訓練の他、口腔ケアや誤嚥性肺炎の予防などの機能訓練を実施します。

看護師(准看護師

看護師が機能訓練指導員を兼ねる場合には、医学的な知識を生かした機能訓練を実施します。

最後に

高齢化がますます進んでいく中で注目度が高まっている機能訓練指導員の役割。

それぞれの専門性を生かした機能訓練により、高齢者の生活能力を高め、心身の機能を維持し改善していくことができます。

心身の機能が回復することは、高齢者が自尊心を持って日々を送ることにつながり、クオリティーオブライフ(QOL)を高めるためにも重要なことです。

機能訓練指導員への期待は、これからますます増すはずです。

機能訓練指導員の仕事内容や資格要件、加算のことを知り機能訓練指導員を志す人が増えることや、事業所の中で機能訓練指導員を適切に活用する事業者の増加が望まれます。

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