認知症短期集中リハビリテーションの充実

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 現在の認知症集中リハビリテーションでは、身体機能へのアプローチである個別リハビリテーションと同様の体系となっています。今回の改定で、見当識や記憶などの認知機能の状態に合わせた実施内容が評価されるようになり、介入頻度や実施時間も効果のある選択ができるようになります。
 
さらに、認知症短期集中リハビリテーションの提供後の評価(カンファレンス)により、新設する生活行為向上リハビリテーション(仮称)に移行できるようになります。
 
【現行制度】
退院(所)日又は通所開始日から 起算して3 月以内  240 単位/日
 
【改定後】
認知症短期集中リハビリテーション実施加算(I)
退院(所)日又は通所開始日から起算して3 月以内  240 単位/日
認知症短期集中リハビリテーション実施加算(II)
退院(所)日の翌日の属する月又は開始月から起算して3 月以内  1920 単位/月
 
※ 算定要件等
○ 認知症短期集中リハビリテーション実施加算(I)
次に掲げる基準のいずれにも適合すること。
(1) 1 週間に2 日を限度として個別にリハビリテーションを実施すること。
(2) 通所リハビリテーション費におけるリハビリテーションマネジメント加算(I)又は(II)を算定していること。
 
○ 認知症短期集中リハビリテーション実施加算(II)
次に掲げる基準のいずれにも適合すること。
(1) 1 月に4 回以上リハビリテーションを実施すること。
(2) リハビリテーションの実施頻度、実施場所及び実施時間等が記載された通所リハビリテーション計画を作成し、生活機能の向上に資するリハビリテーションを実施すること。
(3) 通所リハビリテーション費におけるリハビリテーションマネジメント加算(II)を算定していること。
○ 認知症短期集中リハビリテーション実施加算(I)と認知症短期集中リハビリテーション実施加算(II)は、短期集中個別リハビリテーション実施加算又は生活行為向上リハビリテーション実施加算を算定している場合は、算定しない。
 
 

 

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